きまぐれコロンビア

結露の問題は、今の家が調湿性のない石油建材でできていることにあるのです。

最近は、繊維系と発泡プラスチック系に加えて、ココヤシや炭化コルクなど、天然系の断熱材が使われるようになってきました。

私は無垢の桐を断熱材として使うことを試みています。

これまでにいろいろな花 種を見てきて、無垢の桐が素晴らしいということに気がついたからです。

安全な自然の素材を求めることは時代の趨勢であり、断熱材も例外ではないのです。

いい家とはどんな家か・・・。

これは大変難しい問題です。

品確法に基づく住宅性能表示制度では、省エネ、高気密、高断熱の家を「品質の高い家」の条件の一つとしています。

それに加えて、24時間換気扇を回し続けることで、さらにいい家になるのでしょうか。

住宅メーカーも、24時間換気システム付きの家を健康住宅として売り出し、宣伝しています。

それが高気密、高断熱の省エネ住宅です。

グラスウールを一方的に悪者扱いしている本が売れているようですが、必ずしも正しくないことを知っていただければと思います。

よく使われている断熱材は、大きく2種類に分けられます。

グラスウール、ロックウールのような繊維系のものと、ウレタンフォームやポリスチレンフォームのような発泡プラスチック系のものです。

発泡プラスチック系の断熱材は、魚を氷漬けにするときの保冷ボックスなどと同様の材質で、熱を伝えにくいのです。

軽くて硬質の板状なので、カッターで切ることができ、作業性にも優れています。

外断熱工法による断熱材として、多く使われています。

しかし、発泡プラスチック系の断熱材は石油化学製品です。

火災時に燃え出したら有害ガス発生の心配もあります。

安全性を考えると、壁、天井をこうした断熱材で覆うことにはためらいがあります。

発泡プラスチック系断熱材を信奉する人は、グラスウールやロックウールといった繊維系のものは水を吸い込んで結露の原因になると言います。

・・・しかし、それは一概に正しいとは言えないのです。

これはベッド 通販などをしているインテリア業の人ならよくご存知でしょう。

これからの時代、病院や保育園、老人ホームなどの内装にこそ、青森ヒバなど無垢材と漆喰を取り入れることが求められていると思います。

パイプオルガン製作者として世界的に有名なT氏邸が火災に遭いました。

そのときにいただいた手紙の一文です。

「国内産木材と漆喰壁、鉄板屋根が主材料でした。

大量に使っておりました断熱材は、全て不燃性のガラスでできたグラスウールでしたので、プラスチック等からの有害ガス発生は最小限に止められたと思っております」

・・とあります。

火事のお見舞いにうかがって、現場を見せていただき、驚きました。

半日も燃え続けたそうですが、太い柱は何ともなく、梁の表面が黒く焦げていた程度です。

屋根の裏一面にグラスウールが張ってあり、それが火を止めていたようです。

半日もくすぶり続けて、火は外に抜けなかったのです。

グラスウールも人助けをするのです。

賃貸 仙台アパートを借りる際にも、こうした家の素材をチェックする必要があります。

井上十吉は、9歳の留学生としてイートン・カレッジ、ハロウ・スクールと共に英国三大パブリック・スクールの一つとして有名なラグビー・スクールに入学しました。

後の英国政治家のオースチン・チェンバレンはこの時の級友でした。

ラグビー・スクールにおける十吉の成績はすばらしく、各科目の点数は平均98点で、そのために同級生からねたまれ、ふとんむしにあい、年長の桜井錠ニに助けられたこともあったそうです。

毎年優等生に与えられる校長署名入りの書籍を受け、数学においては特に頭角をあらわし、奨学金を与えられていました。

この奨学金を受けたのは日本人では菊池大麓と井上十吉のみであったと言われています。

当時の十吉の勉強ぶりは、後の彼の代表的著作の一つである『井上和英大辞典』(大正10年)の序文にある次のラテン語辞典の暗記を企てた一節からも、十分に想像することができます。

平田禿木もその御長女竹沢啓一郎夫人の回想によれば、

「父は常にイギリス時代はよかった。あのような生活は日本では残念ながらできない」

・・・と歎息していたそうです。

アングロサクソン文明の絶頂期のイギリスにおいてその生涯におけるもっとも人間形成の時代をすごした井上十吉にとっては、この同僚間の盗難事件はとうてい堪えることのできない大きなショックであったにちがいないでしょう。

とにかく、石川遼　英語などなかった時代に、井上十吉が鉱山技師を断念したことは日本の英学にとっては大きな利益でした。

「同氏が若し鉱山技師として一生を送ったならば、それこそ其の得意の英文を充分に発揮する機会も無かったであろう」

・・・と磯辺弥一郎も言っています。

固有権と非固有権について。

株主の権利には、株主総会の多数決をもって株主の諸権利を奪うことができる非固有権と、株主の同意がない限りそれを奪うことができない固有権とがあります。

固有権は、株式に内在する本質的権利であり、これには、議決権、利益配当請求権などがあります。

株主は基本的に、株式の引受価額を限度とする出資義務を負うだけで、それ以外の義務はありません。

これらの義務も、株式引受人としての義務にすぎず、株主になった後の義務ではありません。

しかし、例外として、会社成立後または新株発行による発行済株式数の変更登記後に、未引受株式または申込未済株式があるときは、発起人または取締役は、それらの株式を引き受ける義務を負います。

また、取締役と通謀して著しく不公正な発行価額で新株を引き受けた者は、公正な発行価額との差額分を会社に支払う義務があります。

単独株主権と少数株主権について。

株主の権利行使にあたり、1株だけ所有している株主にも与えられる権利が単独株主権。

発行済株式総数の一定割合または一定数以上の株式を所有している株主（数人の持株数を合算してもよい）にだけ与えられる権利が少数株主権です。

前述の自益権はすべて単独株主権であり、さらに共益権のうち、議決権、総会決議取消訴権、代表訴訟提起権、取締役等の違法行為差止請求権なども単独株主権となります。

なお、平成5年商法改正において、株主代表訴訟の印紙税額の算定は、従前は訴訟額に比例していました。

しかし改正後は一律に訴訟額は95万円とみなさ礼印紙税額は8、200円で済むことになり、当該権利行使がしやすくなったことを付言しておきます。

自益権と共益権のうち単独株主権となる権利以外のものが、少数株主権となります。

これには、株主提案権のように発行済株式総数の100分の1以上または300株以上総会招集請求権や帳簿閲覧権（平成5年改正）などのように発行済株式総数の100分の3以上といったものがあります。

今回は、自益権と共益権について。

株主は、株式会社への出資者として、会社に対して種々の権利を有します。

その目的によってそれは自益権と共益権とに分かれます。

自益権とは、各株主が主として会社から個人的な利益を受けることを目的とした権利をいいます。

これには、利益配当請求権、残余財産分配請求権、新株引受権、株式買取請求権、転換株式の転換請求権、株券交付請求権、名義書換請求権などがあります。

共益権とは、株主が会社の経営に関与することを目的とした権利をいいます。

これには、議決権を中心として、ほかに総会招集請求権と提案権、総会決議取消訴権、新株発行無効訴権、設立無効訴権、累積投票請求権、代表訴訟提起権、取締役等の違法行為差止請求権、帳簿閲覧権、取締役等の解任請求権、解散請求権iなどがあります。

会社が優先配当を行わないときは、無議決権株主の議決権が復活することにも注意して下さい。

最後に、転換株式とは、会社が定款の定めにより数種の株式を発行しているときに、その定款の定めによってほかの種類の株式に転換することができる権利が与えられた株式をいいます。

この株式の発行には、転換条件や転換により発行される株式の内容と転換請求期間を定款で定めなければなりません。

以上のものは、株主が権利を有しもしくは有しないことから生じる差異でした。

このほかにも、定款に1株の金額が規定され、またその株券に券面額が記載された額面株式とそれがない無額面株式という種類があります。

また、以前には、記名株式と無記名株式という区別も商法にありましたが、平成2年の改正で無記名株式は削除されました。

優先株、普通株、劣後株の違いは、利益もしくは利息の配当または残余財産の分配に関して、優先的取扱いを受けるか（優先株）、標準的取扱いを受けるか（普通株）、劣後的取扱いを受けるか（劣後株）によります。

さらに、利益の配当で優先的取扱いを受け、利息の配当では劣後的取扱いを受けるというように、ある点で優先的取扱いを受け、ある点で劣後的な取扱いを受ける株もあります。

これは混合株と呼ばれています。

また、償還株式とは、発行後一定期間内に配当すべき利益でもって消却すべきことが予定されている株式のことをいいます。

ここで一般的には、償還株式は消却により消滅し、そのぶん発行済株式総数が減少しますが、資本の額は減少しないと解されています。

次に、無議決権株式とは、普通株よりも利益の配当で優先的な取扱いを受ける代わりに、定款でその株主に議決権は与えられないとされた株式をいいます。

この株式は、利益または利息の配当の優先株（配当優先株式）についてしかその発行は認められません。

また、配当優先株式の総数は、発行済株式総数の3分の1を超えることはできません。

株式の種類については、商法は例外的に定款に規定することによって権利内容の異なる株式の発行を認めています。

その理由は、自己資金の調達方法を多様化することによって会社に有利な資本調達を実現し、株主にも利益をもたらす場合があるからです。

こうした場合には、いろいろな種類の株式の有する権利は、定款に明記されます。

また、株主がその内容を知ることができるように株式申込証、新株引受権証書、株券などにも記載されます。

このような例外的に異なる権利内容を持っ株式は、商法上数種の株式と呼ばれ、このほかにも、無議決権株式、転換株式といったものがあります。

以下でこれについて説明します。

商法上に呼ばれる数種の株式には、優先株、普通株、劣後株、混合株、償還株式といったものがあります。